いま職場に必要ながん教育

いま職場に必要ながん教育とは？

国立がん研究センターのがん情報サービスによると、2017年日本で新たにがんに罹患された方は977,393人。また、2019年のがん罹患者は、推計（＊）で1,017,200人となっています。
がんは国民病と言えるかもしれません。

　そしていま、「就業期間の延長」「女性の社会進出」といった社会的な背景から、罹患者の約3割が働く世代と考えられています。

　社員のがん罹患は、人事政策や生産性に大きな影響をあたえるだけでなく、高額化する治療費は健保財政を圧迫しています。

　社員と職場を守るため、いま職場でのがん教育は喫緊の課題です。
＊日本のがん統計では、罹患データ（実数）は2～3年後に公表されます。

いま職場に必要ながん教育の目的・効果

いま職場に必要ながん教育の目的

がんは放置しておくと命にかかわる厄介な病です。しかし、早期に発見し、適切な治療が出来れば、多くのがんでは寛解することも事実です。
もう、がんへの罹患は万一ではありません。
働く中高年層が増えている今だからこそ、職場でのがん教育が必要です。

いま職場に必要ながん教育の効果

「がん」を正しく知り、いつまでも元気で働き続けるためのヒントを得ることができます。
組織として従業員の高齢化が進む今、がん教育取り組むことにより人的配置、生産性、健保財政の圧迫の軽減になります。

全国の学校で「がん教育」が始まったことをご存知ですか

中学と高校の学習指導要領に「がん教育」が盛り込まれ、全国の学校でがんの授業が始まっています。
わが国のがん教育は世界トップクラスの内容を誇ります。子どもたちは、がんが生活習慣でかなり予防ができること、がん検診で早期に見つければほとんどが治ること、通院で受けられる放射線治療でも手術と同等の効果が得られること緩和ケアや患者との共生が大切であることなどを習います。
今後、がんの罹患や死亡は減ってくると思いますが、問題は既に学校を卒業している大人たちが「がん教育」からとり残されていることです。
大人のがん教育の主戦場は会社だと思っています。
自分はがんにならないと思いこんでいて、たばこをやめられず、がんが見つかるのが怖いから検診も受けないといった人が会社にはたくさんいます。
こうした方々に、一定の強制力をもってがんを知ってもらう場は職場しかないでしょう。
このラーニングでは、がんについて大人が知っておくべきことを短時間で学べます。
がんはわずかな知識の有無で運命が変わる病気です。
一人ひとりの人生に大きなプラスとなるはずです。