ミドルシニアの羅針盤レター2025-09
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ミドルシニアの羅針盤レター 2025＃9
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【第1回】自律型人材を育てるのになぜ習慣化が必要か？―習慣で動く人材育成―
□一時的な対策ではなく、習慣を変える理由 「社員が受け身で、研修後も行動が続かないんです」 人事の方から、最も多く聞く言葉の一つです。 多くの企業が、「モチベーション」や「意識改革」をキーワードに様々な施策を打ち出しています。 しかし、残念ながら多くは一過性の盛り上がりで終わってしまう。 なぜなら――“意識”は一瞬で変わるけれど、“行動”は習慣にならなければ続かないからです。 私は15年以上、企業研修の現場で延べ5万人以上の方と関わってきました。 どんなに優秀な人でも、「やる気があるうちしか続かない」人は多い。 逆に、淡々と小さな行動を積み重ねていく人は、確実に成果を出していく。 両者の違いは、「意志の強さ」ではありません。 “仕組みの有無”です。 「やる気が出たらやる」ではなく、「やる気がなくてもできる」仕組みを持っているか。 その違いが、キャリアの長期的な差となって現れていきます。 □自律型人材は、自律性と継続力で育つ 自律とは、「自分で決め、自分で動く力」。 しかし、ここにはもう一つの前提が必要です。 それは――“続ける力”です。 一瞬の意欲では、自律は定着しません。 毎日の小さな行動を、意識せずとも続けられる状態―― つまり、“習慣化された自律”が、本物の自律型人材を育てる基盤になります。 行動科学の視点で見ると、習慣は「トリガー（きっかけ）→アクション（行動）→リワード（報酬）」の連鎖で成り立っています。 この仕組みを整えることで、行動は努力から“自然な反応”に変わっていきます。 人は「やる気」で動く生き物ではありません。 “環境と習慣”で動く生き物なのです。 ここを理解せずに「もっと主体的に！」と掛け声をかけても、 社員は一時的に動いて、すぐに元に戻ってしまいます。 一方で、「習慣」という仕組みを整えれば、やる気に波があっても、行動は止まりません。 □「意識改革」よりも「行動設計」を たとえば、ある大手企業の管理職研修でこんなことがありました。 受講者の一人がこう言いました。 「部下を育てたいと思っても、日々の業務に追われて続かないんです」 私は尋ねました。 「それを“いつ・どこで・どんな形で”やるか、決めていますか？」 彼はハッとした表情を見せました。 多くの人は、“やる気”の問題と捉えていますが、 実際には「行動の設計」が曖昧なだけなのです。 「毎週木曜の朝15分を“1on1の時間”として固定する。」 「ミーティング冒頭に“部下の行動を一つ承認する”。」 このように“仕組み”に落とし込むだけで、行動は続くようになります。 つまり、自律を育てるとは、精神論ではなく“構造設計”の話なのです。 そしてその設計の単位が「習慣」なのです。 □目標ではなく「習慣」にフォーカスする時代へ これまで多くの企業では、「目標設定」が自律の第一歩だとされてきました。 しかし、現代のように変化が激しい時代には、目標を立てても環境が変わり、モチベーションが揺らいでしまいます。 キャリア理論の中でも、クランボルツ博士の「計画的偶発性理論」は示しています。 人生の８割は、予期せぬ偶然によって形成される。 だからこそ、偶然をつかまえる習慣を持つ人が、最終的にキャリアを切り開くのです。 そのために必要なのは、壮大な計画ではなく、 「小さな好奇心を行動に移す習慣」。 好奇心・持続性・楽観性・柔軟性・冒険心―― これらを日常の習慣として磨いていくことで、 予期せぬチャンスを活かす力が育ちます。 □自律とは「自分で動ける仕組み」を持つこと では、結局“自律”とは何か？ それは、「自分の中に“自動的に動ける仕組み”を持っている状態」です。 それは性格ではなく、訓練によって身につけることができます。 「朝の5分で一日の優先順位を整理する。」 「週の終わりに『小さな達成』を振り返る。」 たったそれだけでも、自分を律し、行動を整えるリズムが生まれます。 人は、仕組みがあれば安定し、仕組みがなければ乱れます。 だからこそ、「自律」とは、自由のためのルール設計なのです。 “自分を縛る”のではなく、“自分を解放するための構造”。 それが、習慣化の本質です。 □人事ができる最も効果的な支援とは 最後に、企業側ができる支援についてお伝えします。 社員の「行動を変えたい」と思った時、一番効果的なのは、 「本人の小さな一歩を支援する環境をつくる」ことです。 上司が部下に「何から始められそう？」と問い、 その答えを見守りながら一緒に進める。 この“ベビーステップ型マネジメント”が、自律型人材育成の土台になります。 「一気に変えよう」とせず、「小さく始める仕組みを整える」。 それこそが、習慣化のプロが考える“自律支援の原則”です。
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